日本基礎心理学会とは お問い合わせ 会員専用ページ HOME
学会について
役員
会則
イベントのご案内
入会案内
学会誌
優秀発表賞
優秀論文賞
研究活動助成制度
学会内委員会
リンク
学会について
 
   
執筆・投稿規定
投稿要領はこちら >>
[ 原則 ]
   
   投稿する原著論文・研究ノート・評論(以下,論文等とする)の内容は,未公刊のものに限る.また,他誌に投稿中のものを重複して投稿することは認められない
   
   論文等の投稿は,会員資格に依らず行うことができる.
   
   論文等の内容は,研究対象者や被験体の保護を含め,倫理的配慮が必要である。具体的な内容は,“日本心理学会倫理規程”または“Publication Manual of the American Psychological Association”の最新版に則る.
   
   論文等に使用する言語は,原則として日本語または英語とする.
   
   原著論文の長さは本誌10ページ(日本語では22,500字,英語では約6,000語に相当)以内 ,研究ノートは4ページ以内,評論は16ページ以内とする.これらはいずれも,図表の占めるスペースを含めたページ数である.ただし,編集委員会の判断により,上記の規定のページ数を超えたものの掲載を認めることがある。この場合においても,研究ノートについては原則として6ページまでとする。規定のページを超えて掲載される際には,別に定める刊行のためのページ超過額が課される.
   
[ 執筆 ]
   
   数字は原則として算用数字を使用し,計量単位は原則として国際単位系(SI)を用いる.
   
   引用文献は論文の最後に一括し,著者名,発表年,題目,雑誌名,巻,論文所在頁を記してアルファベット順に並べる.単行本の場合は発行所も付記する.本文中に引用する際は著者名および出版年を記載する.
   
   脚注は,表題および所属機関の補足説明,謝辞,内容の補足説明に限り用いる.
   
執筆方法の詳細は,“執筆・投稿の手びき”[日本心理学会発行]の最新版に準拠する.
   
10 表および図の紙面上の配置は,本学会誌掲載の論文を参照し,それに従って原稿を作成する.
   
[ 投稿 ]
   
11   投稿にあたっては,以下のものを事務局に提出しなければならない.
(1) 論文原稿
  (i) 論文題目,本文,引用文献,註
ただし,著者名や著者の所属機関などの著者情報,および謝辞は含めてはならない.
  (ii) 英文要約(およびその和文訳)および英語表記のキーワード
英文要約は100〜175 語程度,キーワードは5個程度とする.
  (iii) 表 英語表記とする.
  (iv) 図 英語表記とする.
  (v) 図のキャプション 英語表記とする.
(2) 添付票
   連絡,審査のための諸情報を記載するもの.詳細は別に定める
(3) チェックシート
   投稿に際して守るべき事項について記載したもの.詳細は別に定める.
   
12 提出は,原則として以下のいずれかの方法によるものとする.提出する際の形式等の詳細は,別に定める.
(1) コンピュータ・データの送付
(2) 印刷物の郵送 この場合,論文原稿は4部郵送するものとする.
   
13 提出された原稿および記録媒体等は,原則として返却されない.
   
[ 刊行 ]
   
14 出版に際して,図版作成や表組等で通常の印刷費を超える場合には,費用の一部または全部を著者が負担するものとし,費用負担の詳細は別に定める.
(以下削除)
   
15 本学会誌に掲載する論文等の著作物の複製権および公衆送信権を含む著作権は,掲載の時点において学会に帰属するものとする
   
*学位規則の一部を改正する省令(平成25年文部科学省令第5号,平成25年4月1日施行)にともなうインターネット公表(大学等の機関リポジトリによる公表)を行った博士学位論文の内容を本誌に投稿したい場合や,本誌に公表済みの内容を博士論文に掲載したい場合の許諾の取り扱いについては,編集事務局までお問い合わせ下さい.
   
付記   本規定は,2002年4月1日より施行された編集委員会規程に基づいて制定された.本規定は2002年4月1日より適用し,これまでの執筆・投稿規定(1998年10月1日より適用されたもの)は廃止する.
   
本規定は2003年4月1日の編集規定の改定に伴い,一部改定された.
本規定は2004年4月1日に一部改定された.
本規定は2005年12月3日に一部改定された.
本規定は2006年12月14日に一部改定された.
本規定は2011年2月15日に一部改定された.
本規定は2015年3月31日に一部改定された.
本規定は2015年11月28日に一部改定された.
   
 
戻る
   
All rights reserved by the Japanese Psyconomic Society